「危険な脆弱性にいかに対処するか実践的ウェブサイト防衛セミナー」開催します

4月26日（水）HASHコンサルティング株式会社は、株式会社ジェイピー・セキュアと共催にて標記セミナーを開催いたします。

日時：2017年4月26日（水） 14時～17時
場所：ラーニングスクエア新橋　会議室４ーＢ（東京都港区新橋4-21-3）
費用：無料（申し込みはこちら）
講演タイトル：脆弱性によるウェブサイト侵入の現状と今できる対応策

セミナー開催のきっかけは、Struts2の脆弱性S2-045 (CVE-2017-5638) による被害を受けてのことですが、これに限りません。

前から言われていたことではありますが、脆弱性情報の公表から攻撃に至るサイクルがどんどん短くなっています。
DrupalのSQLインジェクション脆弱性 Drupageddon(CVE-2014-3704) の場合は、攻撃があまりに急激に起こったため、脆弱性公表から7時間以内に対処できなかったサイトは「侵入されたとみなして対処せよ」という公式なアナウンスがなされました。

このような急減に起こる攻撃に配慮してか、Joomlaの権限昇格脆弱性CVE-2016-8869等のアナウンスでは、脆弱性情報公開を事前アナウンスするという試みがなされました（参考）。
WordPress REST APIの脆弱性(CVE-2017-1001000)では、WordPress本体のバージョンアップ時には脆弱性の詳細情報が伏せられ、約1週間後に脆弱性の詳細が公表されるという試みがなされました。

ソフトウェアの提供元がパッチや脆弱性情報のリリースについて新たな試みを行っているのは、脆弱性情報公開後に急速に発生する攻撃にサイト運営側が対処するための *猶予期間* を確保するための工夫と考えられます。
しかし、サイト運営側では、猶予期間が得られたとしてもその猶予を有効活用しているでしょうか。

また、そのような工夫の見られなかったS2-045の公開においては、正式な新バージョン公開の前に脆弱性情報の公開がなされており、攻撃者が早い段階から攻撃の準備に着手できる状態でした。

まとめると以下のようになります。

• 脆弱性情報公開から攻撃に至るスパンはますます短くなりつつあり対処が間に合わない状況が見られる
• ソフトウェア提供元が、サイト運営側に対策の猶予を与えようとする工夫も見られるが、そうでないソフトウェアがまだ多い
• 猶予期間が与えられている場合には、それを活かす脆弱性対応の運用を工夫すべきである
• 猶予期間が与えられない場合でも、できる脆弱性対策はあるはずである

以上のようなことをセミナーでは報告したいと考えております。皆様の参加をお待ちしております。